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卒業旅行の思い出に

卒業旅行といえば、大学や専門学校等の卒業記念に行くことが多いと思う。その時の仲間がなければ行くことができない。男同士でも、思い出として十分に価値があるのではないかと思う。数学とは異なり、また面白いと思う。一生の思い出の一ページへの卒業旅行がある人は、これからも話題が一つ多くなるというのだ。
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　【ヌサドゥア＝大木聖馬、山口香子】米国のクリントン国務長官と中国の楊潔チ外相は２２日、バリ島で会談し、南シナ海の領有権問題などについて協議した。

　両外相は、２３日に開かれる東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）地域フォーラム（ＡＲＦ）閣僚会議などに出席のため、当地を訪れている。

　クリントン長官は、中国とＡＳＥＡＮが南シナ海の共同開発を巡る「行動指針」で合意したことを評価する一方、南シナ海の航行の自由に関して「懸念せざるを得ない事件が起きている」と指摘した。楊外相は「航行の自由と安全は脅かされていない」と主張し、議論は平行線をたどった。

　米政府高官によると、同長官はＡＲＦ閣僚会議で、領有権を巡る国際法上の解釈について新たな提言を行う予定。米中の距離が一層広がる可能性もある。

　【北京・工藤哲】中国外務省の馬朝旭報道局長は２２日、尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件で不起訴となった中国人船長を那覇検察審査会が公務執行妨害罪で起訴すべきだとする２回目の議決をしたことについて「釣魚島（尖閣諸島）は中国の固有の領土だ。日本がいかなる司法手続きを取っても違法で無効だ」との談話を発表した。

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　【ソウル澤田克己】韓国の魏聖洛（ウィ・ソンラク）外交通商省平和交渉本部長と北朝鮮の李容浩（リ・ヨンホ）外務次官という南北双方の６カ国協議首席代表が２２日にバリで会談したことについて、韓国政府当局者は「（６カ国協議再開の前段階と位置づけられる）米朝対話につながる動きだ」と歓迎した。日米中など周辺国も、昨年の韓国軍哨戒艦「天安（チョンアン）」沈没事件と延坪島（ヨンピョンド）砲撃事件で朝鮮半島情勢が緊張の度合いを強めていただけに、対話ムードへの転換を歓迎している。

　ソウルの外交筋などによると、米国は特に、沈没事件と砲撃事件で弱腰だという批判を受けた韓国政府と韓国軍の対応を心配していたという。北朝鮮が新たに軍事的な挑発行為をした場合、韓国側が過剰反応して事態をエスカレートさせてしまいかねないという懸念だ。

　米国の懸念には日本も同調した。６カ国協議で日米の首席代表を務めるキャンベル米国務次官補と杉山晋輔外務省アジア大洋州局長は２１日、バリで魏本部長と会談。東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）関連の会議がバリで開かれている期間中に南北対話を行うよう韓国に働きかけた。

　一方、韓国の聯合ニュースは、２１日にバリ入りした李次官が今週初めから北京で中国側との協議を行ったと報道。中国は議長国として６カ国協議再開を望んでおり、再開へ向けた第１段階の南北対話に応じるよう北朝鮮を説得した模様だ。

　北朝鮮にとっては、最重要視する米朝対話を行うための「通過儀礼」として南北対話に応じたという側面も強い。北朝鮮は従来から、核問題は米国と協議するテーマであって韓国は関係ないという姿勢を貫いており、それは今後も変わらないとみられるからだ。

　また、６カ国協議が再開されても、北朝鮮の核問題解決へ向けた実質的な進展を期待するのは難しいというのが現時点での関係者の一致した見方だ。

　北朝鮮がこの段階で対話に応じたのは、金正日（キム・ジョンイル）総書記の三男正恩（ジョンウン）氏への権力継承にあたって、経済的な支援を取り付けたい思惑があるとみられる。米朝対話や６カ国協議が始まった場合、北朝鮮は、核問題で少しずつ譲歩してみせることで大規模な経済支援を狙うという従来通りの交渉戦術を取ることが予想される。

　だが、これまでの政権がそうした戦術に振り回されたという苦い記憶がある米国側は、小出しの取引には応じない姿勢を崩さないだろう。むしろ、来年の大統領選を控えたオバマ政権は、朝鮮半島で軍事衝突が起きないような状況を作れれば当面はそれでいいと判断し、交渉を急ごうとはしない可能性が高い。

　韓国は最近、沈没事件と砲撃事件を受けて全般的に停滞していた南北関係について、経済協力などと核問題を切り離す姿勢に転換。北朝鮮側の謝罪なしでも核問題に関する協議には応じる姿勢を表明してきた。

　韓国の国内世論にも、こうした方針転換を問題視する空気はない。むしろ、「強硬姿勢一辺倒で無策だ」という批判も出ていただけに、６カ国協議再開の道筋をつけたことは大きな成果と受け止められている。

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